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投資信託の基礎知識

投資信託のリスク

投資信託にはリスクがあります。リスクとリターンの関係をしっかり理解しましょう。

リスクとは? ~リスクとリターンの関係~

リスクとは、収益(リターン)の振れ幅のことを指します。大きなリターンを期待すればリスクも大きく、リスクを小さくしたければリターンも小さくなります。

イメージ図

投資信託の主なリスク

株価変動リスク

株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、市況等の影響を受けて変動します。組入れている株式の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

金利変動リスク

投資している債券の発行通貨の金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)し、基準価額の変動要因となります。また、組入債券の残存期間や利率等も価格変動に影響を与えます。

為替変動リスク

外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。

信用リスク

有価証券の発行者の経営・財務状況やそれらに対する外部評価の悪化により、組入れた有価証券の価格が大きく下落し、基準価額の下落要因となる場合があります。

REIT(不動産投資信託)の価格変動リスク

リートは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。

流動性リスク

急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。

  • 上記の主なリスクは一般的なリスク要因を記載したものであり、ファンドのすべてのリスクを網羅するものではありません。詳細は各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。

リスクと上手に付き合う方法

リスクとは、収益(リターン)の振れ幅のことを指します。大きなリターンを期待すればリスクも大きく、リスクを小さくしたければリターンも小さくなります。

POINT.1 「資産分散」複数の異なる金融商品を組み合わせる

一般的には、保有する金融商品の種類を増やすほど、一度に値下がりする危険性は小さくなるといわれています。
1つの商品が値下がりしても、残りの商品が順調ならば、その分をカバーすることができるからです。

POINT.2 「時間分散」投資信託を購入する時期を分散

一度にまとめて購入して投資するのではなく、一定額を定期的に購入すると価格が安い時に多く、価格が高い時に少なく購入できることから、一般的に平均購入単価を低く抑えることができるといわれております。

POINT.3 「長期投資」長い目で見た運用

投資信託は、長期保有を前提として運用しています。株式も、債券も、価格変動はまぬがれませんが、短期の値動きの幅にふり回されずに、長い目で保有すると一般的にリスクを抑えることができるといわれております。

投資信託に関する留意点について
  • 投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また当行が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
  • 投資信託は、その信託財産に組み入れられた国内外の株式・債券などの価格変動やその発行者に係る信用状況などの変化、金利の変動、為替相場の変動などにより、基準価額が下落し投資元本を下回ることがあります。
  • 投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入したお客さまが負うことになります。
  • 投資信託には、購入、換金時にあたっては、各種手数料等(申込手数料、換金時の手数料、信託財産留保額等)が合計でお取引金額の最大3.6%(消費税込)必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(消費税込))と監査報酬、有価証券売買手数料などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。
    お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものがあります。
  • 徳島大正銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは、徳島大正銀行本支店等にご用意しています。

商号等 株式会社 徳島大正銀行
登録金融機関 四国財務局長(登金)第10号
加入協会 日本証券業協会

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